『理念と経営』WEB記事
巻頭対談
2026年12月号
社員のやる気と能力が発揮できる場づくりを!

東京エレクトロン株式会社代表取締役社長CEO 河合利樹 氏 (右) ✕ 京都先端科学大学教授/一橋大学ビジネススクール客員教授 名和高司 氏
米大手との経営統合が白紙に戻った逆風の中で社長に就いて10年。営業利益を5倍超に伸ばし、東京エレクトロンを急成長へと導いた原動力が、河合氏が実践してきた「やる気重視経営」である。『パーパス経営』(東洋経済新報社)の著者・名和氏との対話から、企業規模を問わず通じる“人の活かし方”が見えてくる。
経営者としての土台となった3つの経験
名和 河合さんが東京エレクトロン(以下、TEL)の社長兼CEOに就任されてから10年になりますが、まずはそこまでの歩みから伺いたいと思います。主に営業畑を歩まれ、中でも計6年間に及んだイギリス・ドイツ駐在のご経験が、大きな学びになったと伺っております。
河合 はい。入社は1986(昭和61)年です。「日の丸半導体」という言葉があった時期で、日本の半導体メーカーが世界シェアの半分以上を占めていた黄金時代です。その時代に、私は大阪支社で営業に奔走していました。
その後のヨーロッパ駐在が私にとって大きかったのは、日本国内とは違って、TELのプレゼンス(存在感)がまだ小さかったからでもありました。
名和 ある意味「尖兵」として、道なき道を開拓されたわけですね。
河合 「開拓した」というほどカッコいいものではないのですが、海外進出の初期でしたから、「TELはどういう会社か」を説明するところから商談を始めなければいけなかったのは確かです。そこから少しずつ取引先との信頼構築をしていきました。
文化の異なるヨーロッパの人々とチームを組んだ経験が、社長になってからの組織マネジメントにすべて生きています。いまではTELは売り上げの9割を海外が占めていますが、そういう会社を率いるための土台が、ヨーロッパ駐在で培われました。
名和 ヨーロッパ駐在と並んで、河合さんの経営者としての土台となったのが、2015(平成27)年に、半導体製造装置メーカーの世界最大手・米AMAT(アプライドマテリアルズ)社との経営統合が途中で白紙になったご経験ではないでしょうか。
河合 そうですね。経営者としての私を培った経験を3つ挙げるなら、関西で仕事の基本を学んだこと、ヨーロッパでの駐在経験、そして統合計画になると思います。
ただ、それはいまだから思うことです。統合が白紙になり当時は必死でしたが、いま振り返ると3つの経験が東京エレクトロンの成長を考える上で、役に立ちました。
「お客様に提供した価値」を測る尺度が利益である
名和 統合計画が頓挫 した衝撃が全社を揺るがす中、河合さんは翌16(同28)年1月に社長に就任されましたね。いわば、大きな逆風の中での出発でした。
河合 そうですね。前年に副社長に拝命されるまで私には経営経験がなかったので、右も左もわかりませんでした。会社の価値観・行動規範を定めた「TELバリュー」というものがありますが、それを私自身が熟読することから出発しました。
名和 白紙に終わったとはいえ、世界最大手と統合を推進した経験は、学びが大きかったのではないですか?
河合 おっしゃる通りです。とくに、AMATの利益に対する徹底的なこだわりを目の当たりにして、それが学びになりました。
TELは元々、利益を大切にする会社です。経営理念は8項目からなりますが、その1番目が「利益について」ですから。「お客様にどれだけ価値を提供できたか?」を測る尺度が利益なのだから、その追求は死活的に重要だというのが、TELの基本的な考えなのです。
名和 利益が出ているということは、顧客に価値を認めてもらっていることに他ならないですからね。
河合 ええ。そのように利益を重んじる会社ではあるのですが、AMATの人たちを見て、改めて利益の大切さを痛感しました。
だからこそ、社長になってからも利益にこだわりを持ってやってきたのです。
名和 社長就任からの10年間で、御社の営業利益は1168億円(2016年3月期)から6249億円(2026年3月期)に拡大したのですから、まさにそのこだわりが結実したと言えますね。
河合 私のことはともかく、利益が上がってこそ、会社を取り巻くすべての人々―社員やその家族、お客様、株主様などがハッピーになるわけですから、そこは絶対にこだわりたいですね。そのためには価値の高い製品とクオリティーの高いサービスを維持しなければならないし、利益がないと次の成長投資に資金を回せません。
名和 ちなみに、いま御社では成長投資にどれくらいのお金を注ぎ込んでおられるのでしょう?
河合 主に研究開発投資になりますが、2025(令和7)年3月期から5年間で1・5兆円以上の投資をしていくことを掲げています。
名和 利益が潤沢に出ているからこそ成長投資に回せるし、みんながハッピーになって、社員もやる気を出す。だからこそ、さらに利益が出る……そのような好循環が企業の生命線であることは、大企業も中小企業も同じですね。
構成 本誌編集長 前原政之
撮影 鷹野晃
本記事は、月刊『理念と経営』2026年12月号「巻頭対談」から抜粋したものです。
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